必見!葬儀費用を安くするための6つの方法を解説!

葬儀にかかる費用は、気になりますよね。

故人の遺志を尊重するのはもちろんのこと、ご遺族の希望、故人の社会的地位や交友関係によって、弔問客の人数なども変わってきます。
葬儀のタイプやどこに費用をかけるべきかをご遺族となった方々は考えなければなりません。

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また、葬儀は突発的な出来事であるため、対応を誤ってしまい、予想以上に葬儀費用がかさんでしまうようなケースも珍しくないようです。

この記事では葬儀費用全般や葬儀の種類の解説などをしながら、葬儀費用を安く抑えるために役立つ6つの方法を具体的に解説していきます。

お布施の相場と葬儀費用の平均金額


まずは葬儀の一般的な費用について見てみましょう。
日本消費者協会が行ったアンケート調査によれば、2017年の葬儀費用の平均金額は196万円というデータがあります。

意外と高額になっていることに驚かれる方も多いのではないでしょうか?

お布施の相場は30万円~

僧侶に支払いをするお布施は、あくまでお布施です。
元来、いくらでなければならないという特別な決まりなどは存在せず、気持ちの部分での金額となります。
通夜と葬儀の度胸、香炉の前での読経を依頼した場合、平均金額47万円というデータもあります。

一般的には30万円~100万円程度が相場とされています。
ただし、戒名の種類や地域、依頼するお寺などによって異なってくるものかと思いますので注意しましょう。

直葬や一日葬で安くなることも

葬儀にかかる費用を種類別に分けると以下のようになります。

葬儀にかかる費用の種類

施設利用の費用(火葬や施設の利用料)
葬儀を行うために必要なものにかかる費用(お棺、お花、祭壇等)
参列者へのおもてなしにかかる費用(返礼品や飲食代)
僧侶等への謝礼金(お布施・謝礼金)

葬儀費用を抑えるための方法はいろいろとありますが、葬儀の種類によって安く抑えることができます。

例えば、葬儀の中でも最も質素でシンプルな直葬というものがあります。
これはお葬式をせず、火葬のみで済ませるという方法になるため、施設利用の費用と、僧侶へのお布施(謝礼金)のみとなります。

また、通常はお通夜とお葬式という2日間に渡っての葬儀となり、僧侶にもその点を考慮してお布施を渡すべき所ですが、直葬の場合は短時間となりますので、比較的少ないお布施になるのではないでしょうか。

ただし、直葬は葬儀というよりは葬送方法のひとつと考えた方が良いようです。
お通夜、お葬式、告別式などをしませんので、本当に必要最低限のものとなり、きちんとした葬儀をしたいという方には向いていないでしょう。

また、2日に渡って執り行う葬儀ではなく、お通夜をせずに一日で火葬まで執り行う一日葬というものもあります。
参列者は一般葬とは異なり、故人と特に親しかった方のみとなるため、規模も小さく、費用も抑えられるものになるでしょう。

どちらもきちんとした葬儀というよりは、単純に葬儀を簡略的に行ったことにより費用を抑える方法になるため、しっかりと故人との別れを惜しみ、送り出したいというご遺族には抵抗があるかもしれません。

いろんな種類があるお別れの形

葬儀とは、大切な方が亡くなるという重い出来事をしっかり受け止めてお別れをするという儀式です。
最近では葬儀の形式は多様化しており、いろいろなお別れの形を選べる時代になったと言っていいでしょう。

 

  • 直葬
  • 一日葬
  • 一般葬
  • 社葬・合同葬
  • 家族葬
  • 密葬

 

と言った葬儀の形や、故人の生前の遺志や交友関係などを重視した、

 

  • 音楽葬
  • 自由葬
  • お別れ会・偲ぶ会

 

など、大小様々な会場や種類がありますよね。

近年広がりを見せつつある自由葬という形は、故人の遺言や意向などを汲んで行われる物が多く、宗教との関連付けがなかったり、伝統的な葬儀とは全く異なる点から、無宗教葬と言われることもあります。
海や山へ散骨するなどという例が自由葬にあたります。

しかし一般的にはまだまだ宗教的な儀礼としての葬儀がごく普通の葬儀として認知されており、大きく逸脱した葬儀にされる家庭はごく一部に限られます。
今回の記事ではあくまで一般的な葬儀の範囲内での葬儀費用に焦点を絞って解説します。

葬儀費用の内訳の相場について


故人の名誉のためにも、葬儀をできるだけ見栄えも良い納得のいくものにしたいと考える方は多いと思います。
一方で葬儀費用はできるだけ少なく抑えたいと思うのも当然のこと。

そこでまずはどのような部分にどれくらいの費用がかかっているのかということを知っておけば、無駄に高額な葬儀になってしまうのを避けることができます。
せっかくのお別れの儀式ですから、故人のためにもしっかりとお金を使うべきところに使ってあげるのが重要です。
では、その内訳を見てみましょう。

葬儀式費 30万円~200万円程度

葬祭料一式、柩代、霊柩車代、火葬費用ををセットにしたものが用意されています。
もちろん、いくつかのセットが通常あり、どのセットにするかによって葬儀費用は30万円~200万円ほどまで、様々な価格設定があるのが一般的です。
もちろん、葬儀社によっても値段やセット内容が変わってきます。

式場利用料 10万円~80万円程度

利用する葬儀場によって差が生じるのが式場利用料です。
収容人数の規模や設備、その他立地条件など様々なところで金額は変わります。

会食接待費 20万円~70万円程度

通夜料理代、告別式料理(供養膳)代などがこれにあたります。
内容のレベルや人数の規模によって金額は左右されます。

僧侶への謝礼 30万円~100万円程度

先に詳しく述べていますが、お坊さん(僧侶や神官など)への謝礼は特に決まっていません。
相場という意味では30万円以上ぐらいと言われていますが、特別な決まりごとなどありません。
ただし、戒名の種類や地域、依頼する寺社によって変わる場合がありますので注意してください。

また、葬儀費用は香典からある程度まかなうことが一般的です。

葬儀にもいろいろなプランがある


これまで見てきたように、一概に葬儀と言っても規模から設備、会場、飲食費まで、実に様々な費用の要素があることがあります。

あらためて費用の面で考えるのであれば、以下の点を考慮に入れましょう。

 

  • 参列者の人数・配慮
  • 故人・遺族の意向
  • 式場の規模や設備、場所
  • 葬儀にかかる柩、霊柩車などのレベル

 

これらを一つずつ決めていくことにより、どういった葬儀が一番ふさわしいか?ということが見えてくることになります。
その中で、費用を削れる部分は削っていけば、自然と故人や遺族の意向に沿いながらも費用負担が少ない適切な葬儀という形になります。

参列者が多い場合は香典の金額も多くなりますが、反対に参列者が少ないと自己負担金額の割合が高くなるケースもあります。
一概に大規模な会場の葬儀であれば費用負担が多くなるとは限らないんですね。

また、具体的には「どこに費用をかけるか?どこの費用を削るか?」と考えることで祭壇、お供えの花、棺桶、霊柩車、会食、などグレードを選択できますので、無駄な費用をかけずに済むでしょう。

もちろん、故人や遺族の強い意向で「これだけは譲れない!」という部分があればそこは外せません。

また、参列者の多数が遠方から来ることが予想される場合は一日葬を選択するケースもあります。
一日葬はもちろん葬儀が一日だけということになるため、参列者の経済的・時間的負担をへらすことができます。
また、費用も少なくなることになります。

これらのことを日常あまり考えることは少ないのですが、事前に葬儀社のホームページを見るなど頭に入れておけば、緊急の事態にもとっさに対応できるのではないでしょうか。
普段からどのような葬儀がふさわしいか、どこにお金をかけるべきか等イメージしておけば、いざという時に無駄に費用のかかる葬儀にならずに済むことでしょう。

生活保護受給者の方には葬祭扶助制度

葬祭扶助制度をご存知でしょうか?
生活保護受給者の方には自己負担が実質0円で葬儀を行うことも可能です。
生活保護葬、福祉葬、民生葬などとも呼ばれることがあります。

支給金額は最低限のものになり、葬祭扶助の金額は、大人の場合は201,000円、子供の場合は160,800円以内となります(地域によって変動します)。

生活保護葬を考えている場合は、葬儀社に一度相談してみるか、直接役所に問い合わせをしてみてください。

葬儀費用を安くする6つの方法

それでは、葬儀費用を低く抑えるための方法を具体的に6つ挙げてみましょう。

これまで解説した通り、いろんな要素が葬儀には関係してきますので、重要なのは故人や遺族の方が重視したいポイントを決めておくことだと思います。

市民葬や区民葬を利用する

市民葬や区民葬は、その言葉の通り、自治体と葬儀社が連携して行う葬儀の事です。
一般的には葬儀社に直接依頼するよりも安い金額になることが多いです。

一般的な葬儀とは異なり、自宅で葬儀を行うものになり、葬儀の手伝いをしてくれる人がいるというのが条件になります。

また、葬儀自体の費用は含まれませんが、遺影写真代、お供えの花代、飲食代など、含まれない代金がありますので注意が必要ですね。
そのため、会場以外の部分で何を重要視するかによって、もちろん費用は上下します。

葬儀社によっては全てまとめたプランなども存在するため、コンパクトでもある程度しっかりと葬儀を執り行いたいという場合は意外と葬儀社に直接依頼する方が費用が抑えられるかもしれません。

葬儀費用の給付金を受け取る

葬儀費用の給付金が受け取れるのはご存知でしたか?
葬儀の終了後ですが、手続きをすれば保険や組合から補助金を受け取ることが出来る制度があります。
地域や保険の種類によっても異なりますが、3万円から7万円程度となります。
少しでも葬儀費用の足しになれば助かりますよね。

申告が必ず必要となりますので、葬儀社に確認してみましょう。

参列者からの香典

香典として受け取ったお金を葬儀費用に割り当てる方は多いと思います。
参列者の人数や故人との関係性、地域性などによって変わってくることになりますので、一概には言えないのですが、20万円未満が最も多いというデータもあります。

葬儀費用は平均で200万円前後が相場と言われていることから「香典で全てまかなう」というのは無理があるかもしれません。
あくまでも葬儀費用の足しになることと考えましょう。

葬儀保険等を活用する

保険会社が葬儀費用のための葬儀保険を商品として用意しています。
いざという事態のときに蓄えが少なくても対応できやすいものだと思いますので、経済的余裕のない方は保険会社のプランをチェックしてみると良いでしょう。

事前に申し込みをしておく

ご家族が亡くなってしまわれる前に、事前に申し込んでおくと割引のサービスが受けられるという場合もあります。
例えば余命宣告を受けているような場合です。

事前に葬儀社を決めておくことは、割引サービスを受けられるかどうかとは別に、葬儀のイメージをすることができるため心の準備にもなると思います。

相続する遺産を使う

相続人は、葬儀費用を相続財産から使用することができます。
また、遺産相続する金額が減ることによって相続税の計算を行う場合に税金対策にもなります。
実際に相続税が発生するケースはさほど多くはありませんが、遺産総額が数千万円単位以上と多い方は活用するべきでしょう。

実際には、現金を相続した遺産から使うというよりは、一旦遺族が支払いをしておいて、遺産相続の後に相続財産から控除するという形になります。

ただし、この場合に相続税の控除に含まれないものとして、以下のものがありますので注意をしましょう。

相続税の控除に含まれない費用

香典返しの費用
墓石、墓地などの費用
初七日、四十九日など法事の費用

相続税の申告は被相続人が亡くなってから10ヶ月となりますので、その間に申告すれば相続税の対象になる金額から控除ができるようになっています。

葬儀費用を安くする工夫のまとめ

いろんな角度から葬儀費用を抑えるための方法などを解説してみました。
やはり葬儀はある程度きっちりしておきたいですが、無駄が多いのも考えものです。

実際、費用を抑えるのに一番有効な方法は、事前に葬儀社のプランを知っておくことで心の準備をすることではないでしょうか。

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