葬儀は盛大に行わなければならないという、昔の価値観が薄れてきたこともあり、近年では色々な形の葬儀が増えてきました。
その中でも広がりを見せつつある葬儀が家族葬ですね。
親族を中心とした参列者のみに絞り、一般会葬者は基本的に参列しません。
葬儀を落ち着いた雰囲気で執り行うことができるため、一般的になってきています。
そして何より、規模が小さいことによって葬儀費用の面でもかなり低くなっているため、家族葬を選択する遺族の方も多くなっています。
今回は家族葬の流れを抑えながら、一般葬との費用比較や注意点をまとめました。
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Contents
家族葬は一般葬よりも安い?

葬儀費用の平均は約200万円
一般的な葬儀の全国平均は約200万円というデータがあります。
(日本消費者協会「2017年『葬儀についてのアンケート調査』報告書」)
その中で、葬儀費用の内訳はこのように示されています。
飲食接待費用:30.6万円程度
寺院(僧侶)に支払う費用:47.3万円程度
家族葬の相場は40~60万円
一方、家族葬の費用相場は40万円~60万円程度と言われています。
家族葬の場合、葬儀の内容や式典などは変わらないのですが、なんと言っても参列者が少ないため規模が小さくなります。
葬儀費用に含まれる葬祭会場の使用費が大幅に下る他、飲食接待費も安くおさえることが可能です。
また、葬儀社によっていろいろなプランが設けられているため、自由度が高いこともあり、僧侶(お坊さん)を呼ばない無宗教の葬儀にすることも可能。
この場合、お布施(謝礼)が発生しないため、その分の費用も安くなります。
一般葬では他人の目がありますので、無宗教というのは少し抵抗があると思います。
家族葬料金の注目ポイント
葬儀の規模が小さい
参列者は基本的に親族のみとなるため、葬儀の規模は非常に小さくなります。
多い場合でも30名~50名程度となることが多いでしょう。
そのため、葬祭式場にかかる費用はぐっと安くなります。
ただし、会館や斎場によっては小さな規模の会場を用意できないこともありますので注意が必要です。
また、手間はかかりますが家族葬なら自宅での葬儀をすることも容易になります。
この場合はもちろん会場の代金はかからないということになり、非常に経済的です。
返礼品代がかからない
家族葬では基本的に香典を辞退することが多いです。
また、親族しか参列されないということもあり、基本的には香典返しの返礼品代がかかりません。
飲食接待費が安い
参列人数が少なくなるため、一般的な葬儀よりも飲食接待費が安くおさまることが多いでしょう。
無宗教での葬儀が可能
一般葬で無宗教となると、やはり少し違和感を覚える方も多いのではないでしょうか。
しかし家族葬では親族のみとなりますので、故人の意向や遺族の希望を自由に反映することができやすくなります。
特に、家族葬では僧侶を呼ばない無宗教の葬儀とすることもできます。
お布施(謝礼)の相場は30万円~100万円ほどと言われており、そのような金額がかからないとなると費用はかなり下がります。
香典がない、または少ない
香典は基本的に辞退することになりますので、その分費用負担の割合は高くなります。
しかし、その分規模が小さくなり、香典返しの必要もないため、全体的な負担金額は少なくなりやすいでしょう。
また、家族葬の香典は辞退するものと決まっているわけではありませんので、遺族の間で相談して決めると良いでしょう。
家族葬の流れは通常の葬儀と大差はない
それでは、家族葬の流れとはどのようなものでしょうか?
実は、一般葬とほとんど大差ないものです。
規模が小さいからと言って、通夜、告別式、火葬といった儀式が省略されることはなく、きちんとしたお葬式を執り行うことができます。
自由度は高いため必要のないものを省略することはできますが、規模が小さくてもきちんと葬儀はしたいという方の方が多いのかもしれません。
一般的な家族葬の流れを追ってみましたので、参考にしてみてください。
ご臨終・葬儀会社へ連絡
↓
遺体を安置施設へ搬送
↓
安置、枕飾り、僧侶へ連絡
↓
葬儀の日程と内容を決める
↓
役所で火葬の手続き
(葬儀会社が代行)
↓
近親者に日程等を連絡
納棺
↓
遺影の用意
↓
通夜
↓
通夜振る舞い
会葬者にお酒や食べ物を振る舞う場合もあります。
葬儀会社と相談し決めるのが良いでしょう。
告別式
↓
初七日法要
(本来は七日目に行う初七日法要を、式中に行うことが増えています)
↓
お別れの儀式・ご拝顔
(最後のお別れをしたり、参列者がお花を手向けるなどします)
↓
出棺
↓
火葬
↓
お骨上げ(収骨)
↓
精進落し・お斎
(会食の席を設けることが多いです)
葬儀費用を安くする方法
給付金を活用する
国民健康保険、社会保険に加入していた場合、葬祭費の給付制度があります。
故人が国保に入っていれば基本的に喪主に費用が給付されます。
社会保険の場合は埋葬費として一律5万円支給されます。
国民健康保険の場合は地域によって金額がことなりますので、葬儀社や役場に問い合わせをしましょう。
どちらも申告期限は2年間となっています。
葬儀の規模と会場選び
前述の通り、葬儀会場が小さくなることによって費用を節約することができます。
葬儀会場には葬儀社が運営する会館のほか、公営・民営の斎場、自宅、地域の集会所などがあります。
それぞれ利便性や設備の関係上、家族葬に適しているかどうかが変わりますが、規模をしっかり決めておくことで適切な会場選びができます。
家族葬を行う場所はどこがベスト?納得いく葬儀をするための場所の決め方・注意点を解説!
参列者はどこまで呼べばよいか
基本的に参列者は親族となりますが、どこまで呼ばべよいのかというのは決まっていません。
一般的には二親等までの親族や、特に故人と交流のあった親族が中心となるでしょう。
また例外的には特に故人と親しかった友人を参列者として問題ありません。
葬儀社選びのポイント
家族葬は形が明確に決まっているわけではなく、どこの葬儀社にするかによって費用が変動します。
また、基本的なプラン内容に何が含まれているかをしっかり把握しておかないと、追加料金がかかってしまうこともあり、安易に決めてしまわないようにすることが重要です。
祭壇やお花、霊柩車、棺桶代、ドライアイス、遺影などなど、個別に料金がかかってしまわないか注意しておきましょう。
また、葬儀社によって使える会場も変わってきますので、規模に応じて葬儀社を選ぶことも重要です。
まとめ
いかがでしたでしょうか?
家族葬はなんと言っても費用面での負担が少ないことも大きいですが、親族以外の参列者は例外を除いて来られないことから、精神的負担もかなり軽減されます。
しっかりとした葬儀でありながら故人との別れをゆったり噛みしめることができるのは、大きな利点ですね。
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