近年、葬儀といえば大規模なお葬式というケースは少なくなってきました。
核家族化が進み、高齢化社会になってきたこともあり、そもそもの参列者が少なくなっている一方、費用の面での問題や故人の希望などもあって、落ち着いた雰囲気で執り行う家族葬の割合は増加してきているようです。
そんな家族葬に関して、今回は見落としがちな4つの落とし穴についてご紹介します。
家族葬をお考えの方に読んで頂き、家族葬で気をつけなければならない点や大変なポイントを知っておいていただきたいと思います。
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故人の交友関係
まず、故人がどのような方かによって、家族葬とするべきかどうかを考えましょう。
例えば故人がまだ現役であったり、現役間もない方の場合、故人とつながりのあるお仕事の関係者や友人も、ほとんどが健在でしょう。
そういった方々の気持ちとしては「故人としっかりお別れの場を設けて欲しい」というものになります。
密葬と言われるお葬式は、内容としては家族葬と同じです。
密葬の場合は後日に本葬と呼ばれる葬儀またはお別れの会などを開くので、交友関係が広い故人の場合でも対応しやすくなります。
故人の関係者で健在の方が多い場合は注意しましょう。
関係者に知らせる範囲
家族葬は一般会葬者への会葬礼状などを出さない、いわば参列者を限った葬儀になります。
そのため、どこまでの方に故人が亡くなった旨や葬儀の情報を伝えればよいのか、迷ってしまうものです。
実は、親族だけで執り行うのが家族葬と決まっているわけではなく、特に親しい方には参列していただいてもかまいません。
そのため、臨機応変な対応を取ることができるように準備しておきましょう。
あとになって「どうして知らせてくれなかったのか」と声が挙がってしまうと、故人も悲しい気持ちになってしまうでしょう。
後日の弔問への対応
故人を慕っている方が多い場合は、家族葬の後に自宅へ弔問される方がいらっしゃると思います。
一般葬で参列されているような場合は後日あらためて弔問に訪れる方はめったにいません。
そのため、家族葬を行った場合は後日の対応のことを考慮しておく必要があります。
また、故人が亡くなったことを知らない方にも喪中はがき等で知らせる必要性があるため、その後も弔問客は訪れる可能性があります。
交友関係の広い故人の場合は、それだけたくさんの方に対応しなければなりません。
もちろん、故人の思い出話しを聞くことができるなど遺族としては嬉しい面もありますが、その分の負担があることを忘れないようにしましょう。
香典の辞退
家族葬の場合は参列者が少ない上、基本的には香典を辞退するのが一般的です。
そのため、香典を葬儀費用に割り当てることができず、葬儀費用の負担割合は高くなるでしょう。
香典の辞退をしない一般葬の場合であれば、ほぼ確実にある程度の香典収入があります。
そのため、高い金額の葬儀を行うことも容易になります。
ただし、その点は返礼品や接待会食費などが高額になることも考えなければなりません。
一般的な葬儀は平均費用が約200万円、家族葬は50万円前後です。
そのため、一概にどちらが費用負担が少なくなるのかは、その時によって変わるでしょう。
さいごに
いかがでしたでしょうか？
家族葬にするべきかどうか考える上でのポイントとしては、故人の交友関係の広さや、故人が現役を退いてからどれくらいになるのか、といったことが重要です。
家族葬でお考えの方は家族葬の良いところを活かせるようにしていただきたいですね。
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